メニュー
エネルギー関連
エネルギー関連 : 太陽光発電
投稿者 : 犬山環 投稿日時: 2016-08-21 21:13:53 (137 ヒット)
太陽光が当たると電気を発生する太陽電池を利用して、太陽の光エネルギーを直接電気エネルギーに変換する発電方式。シリコン半導体を用いる太陽電池は1954年に発明されたが、その基本的原理はp形半導体(ホウ素を添加してつくる)とn形半導体(リンを添加してつくる)の接合部に光が当たると電位差が生ずる性質を利用したものである。

 太陽エネルギーは、無尽蔵、クリーンかつ「ただ」であり、石油のような地域的偏在もないというメリットがあり、さらに太陽光発電システムには、可動部分がなく静か、運転・維持・保守が容易、規模の大小にかかわらず一定の発電効率が得られる、などのメリットがある。しかし一方では、太陽光のエネルギー密度が小さく、天候条件に左右される点や、必要設備のコストが高いこと、太陽電池の発電効率が低い、太陽光発電が大量導入された場合の電力供給体制への影響など、さまざまな制約要因や課題もある。

 日本では、通産省工業技術院(現、独立行政法人産業技術総合研究所)を中心とした「ニューサンシャイン計画」(1993年度~2002年度)をもとに、太陽電池製造技術と太陽光発電システムの双方について、新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO(ネド))や民間企業、大学などを中心として多様なタイプの太陽電池に関する技術開発などが進められている。

 しかし、近年、太陽光発電について、温暖化ガスを排出しないエネルギー源であること、エネルギー自給率の向上に資すること、将来有望なエネルギー産業として発展する可能性が期待されていることから、世界的に急速に利用促進の動きが進められるようになった。この状況下、太陽電池製造では、2005年からドイツが日本を抜いて、世界1位の地位を占めている。また、アメリカでも、オバマ政権の下、太陽光発電も含む再生可能エネルギー源の利用促進が、環境・エネルギー安全保障対策、さらには雇用・経済対策の同時追求のため「グリーン・ニューディール政策」として推し進められている。

 日本でも、太陽光発電促進に向けた政策が強化されており、政府の「低炭素社会づくり行動計画」に示された、太陽光発電の導入量を2020年に現状の10倍、2030年に40倍にすることを目標とした施策が進められている。その一環として、これまでの補助金政策や、電力会社などに太陽光発電を含む新・再生可能エネルギーから発電される電気を一定割合以上利用することを義務付ける「RPS法」(「電気事業者による新エネルギー等の利用に関する特別措置法」平成14年法律第62号)に加え、新たに、住宅用などの太陽光発電から自家消費分を超える余剰電力分を買い取る新制度の導入を決定している。[

印刷用ページ このニュースを友達に送る

投稿された内容の著作権はコメントの投稿者に帰属します。
© 2001-2011 豊かな暮らし情報館 ~ Life Wisdom Club ~
健康・暮らし・ビジネス・安定収入に関する情報をご紹介! -